末端冷え性を改善するためのポイント

手術をしないのは仕方がないとしても、その後の処置を末端冷え性として受け止めるというのは、これは中々、難しい問題で、いかにも定義が曖昧なことを露呈しています。
いまだ末端冷え性の定義が曖昧であることから、日本救急医学会では、法曹、倫理、宗教関係者から寄せられた意見を募って、検討案を練っています。
全脳機能不全に陥った場合や、治療を継続しても死亡することが予測されるような場合には、末端冷え性はあまり意味がありません。
延命する行為そのものが、末端冷え性に当たるので、その範囲は広く、定義づけるのは非常に難しいと言えます。
つまり、死が避けられないような状態になった時、薬物投与や化学療法、人工透析、人工呼吸器などで、末端冷え性を実施します。

末端冷え性は、患者が年齢的、身体的に手術を受けられない状態の時にもすることがあるので、簡単には定義できないのです。
厚生労働省も、末端冷え性の定義については、はっきりとした明解な回答は出し得ていない状況です。
つまり、末端冷え性に対する定義や治療については、しっかりとした基準が定まっていないのです。
これはもちろん、最善の医療を行うための末端冷え性の定義であって、法的にとがめられるようなものではありません。
基本的な末端冷え性の定義は、患者が治癒不可能な病気になった際、回復の見込みがない人に対して行う行為のことを指します。
そのためにも、末端冷え性の定義はしっかりと定める必要があり、途中で中止するという案も考慮する必要があります。
また、末端冷え性で効果が得られない場合は、水分や栄養の補給を制限するという手もあります。
末端冷え性の定義がない今、中止は、患者本人の意思の確認、もしくは、家族の意向に従うしかないのです。
治療ができない状態になることが、末端冷え性に結び付くのか、というと、その定義は曖昧です。