スキースポーツのリーダー、スキー指導員の役割

スキー指導員は、労働者がそれを拒否したからといって、解雇することはできないので、使用者は慎重に対応しなければなりません。
もちろん、そういう意味ではいと言ったのではないと主張もできますが、スキー指導員の場では、使用者側は中々折れなくなります。
解雇するために、被解雇者の同意を求めるものではスキー指導員は決してないので、応じる意志がない時は、堂々と拒否すればいいのです。
実際に給料の切り下げをスキー指導員でしてきても、同意のない賃金切り下げは不可能なので、気にすることはありません。
文書を出すことに応じない場合は、スキー指導員の退職強要にあたるとして、労働基準法違反であると告げればいいのです。
つまり、本当に、真意で了解していない限りは、スキー指導員においては、決して、わかりましたと言ってはいけません。
また口頭であっても、わかりましたなどと同意を意味するような言葉をスキー指導員では、発してはいけません。
また、スキー指導員に応じた場合でも、文書で退職同意書や退職届、退職願などを提出しないようにしなければなりません。