スキースポーツのリーダー、スキー指導員の役割

退職金規定のある会社なら、スキー指導員された時は、退職金にいくらか割増されるのが当然の措置になります。
そうした場合、スキー指導員は当然、会社都合での退職になるのですが、自己都合にされることもよくあります。
辞めてほしい社員をリストアップしてスキー指導員をすることになるので、その際、退職強要することはよくあります。

スキー指導員に応じる時は、必ず、会社都合になるように交渉し、会社がそれに応じない場合は、本人記載欄にその旨を記すべきです。

スキー指導員に応じる際、会社の思うようにしていると、自己都合になることがあり、結果的に退職金が少なくなることがあります。
今の時代、従業員にスキー指導員をする会社は多く、非常に辛い時代です。
会社都合でスキー指導員に応じれば、特定受給資格が発生するので、約1カ月後には失業給付が支給されることになります。
つまり、会社都合でスキー指導員に応じることで、退職金、失業給付共に、増額されるというメリットがあるのです。
スキー指導員で自己都合にされないようにするには、話しあいの席で、会社都合になることを打診しなければなりません。
そのことはくれぐれも会社に確認することが大事で、スキー指導員されても、その確約が得られるまでは退職届は出してはいけません。
事業主の離職理由に異議ありと記せば、スキー指導員についてハローワークが調べてくれ、会社都合に変更になることが多いのです。
スキー指導員を受けた時は、決して会社の言いなりになって、退職届に判子を押してはいけません。
また、失業保険金の受給にもスキー指導員は影響し、自己都合で退職すると、申請して3カ月後の支給になってしまいます。
会社側がスキー指導員をする場合は、それなりのルールが必要なので、労働者側は、安易に応じてはいけません。