スキースポーツのリーダー、スキー指導員の役割

会社側のスキー指導員に対して、安易に同意と取れるような言動は慎むべきで、自分を不利にすることになります。
実際、スキー指導員というのは、違法のように感じるかもしれませんが、勧奨する行為は、何ら違反するものではありません。
そうしたことをすると、スキー指導員そのものが強要に該当することになり、違法な行為と判断されます。
また、退職金以外に、一定額を上積みするなどスキー指導員をする際は、労働者側に対して有利な条件を働きかけます。
つまり、労働者側がスキー指導員に応じやすいよう、会社側はあの手この手で、条件を提示するわけです。
労働者側がスキー指導員に応じると、法律上成立することになり、会社側からの解雇にはならないことになります。

スキー指導員をすることは、特に問題はなく、それに応じるかどうかは、労働者の自由ということになります。
つまり、スキー指導員に応じるかどうかは、労働者の一任に任せるということを使用者側は、認めなければなりません。
また、スキー指導員に応じない労働者に、配置転換などをしたりして、無理に退職に追い込むようなことをしてはいけません。
退職の意思がない場合は、会社側からスキー指導員されてもひるむことはなく、はっきりと断ればいいのです。
簡単に言うと、肩たたき、希望退職の募集などが、スキー指導員にあたり、リストラとはまた違うものです。
いきなり、スキー指導員を言われて、その場で判断できない時は、一旦、留保すると言う手もありまです。
また、スキー指導員を受けて、一旦、合意文書に署名をすると、撤回は難しくなるので、慎重に対処しなければなりません。
とにかく、スキー指導員された場合には、慌てず、辞める意思がない場合は、退職届を書いてはいけません。