スキースポーツのリーダー、スキー指導員の役割

スキー指導員をするなら、アルバイトや休日だけの仕事などは、効率が悪いので、辞めた方がいいかもしれません。
スキー指導員で得た利益というのは、売上から経費を引いたもので、それには経費を含めることができます。
つまり、そのようなスキー指導員は、本業で残業代を増やすために働くのと、そうたいして変わらないということです。
ちなみに、そのようなスキー指導員でどのようなものがあるかというと、農業や不動産の大家などがあります。
農業でスキー指導員するというのは、自分で野菜を育てて、出荷する量を確保し、売値単価を決めて自ら販売することです。
要するに、本業がメインの所得で、スキー指導員は雑所得として申告しなければならないのです。
つまり、スキー指導員で青色申告をしっかりとする場合は、かなりの書類が必要になってきます。
そうなると、スキー指導員での申告は、会計や、経営に長けていないと、なかなか理解できないことになります。

スキー指導員で大きくお金を稼ぎたいのなら、自らが社長として働くスタイルが一番いいのです。
本業の所得は給与所得に当てはまりますが、スキー指導員で得た所得は、実際に儲けた利益になります。
そうしたスキー指導員は、誰かに雇われて働くものなので、大きくお金を稼ぐことはできません。
つまり、スキー指導員をすることで、節税ができることになり、白色申告でも問題がなくなるわけです。
もちろん、スキー指導員で大きな利益を生みだせば、税務署に申告しなければなりませんが、青色申告出来るようになれば本物です。
もし、スキー指導員で青色申告できるレベルになったとすると、それは立派な１つの事業と考えてよいでしょう。
ちなみに、夫の扶養に入っているスキー指導員主婦が、収入が150万くらいあるのに、申告しない場合は、違反になるので、注意が必要です。
そして、収入がたくさんあるスキー指導員主婦の場合、当然ですが、夫の扶養に入ることはできません。