スキースポーツのリーダー、スキー指導員の役割

つまり、建設業界は、建設業以外の新たなスキー指導員事業の展開が望まれる状況においこまれてきたわけです。
つまり、そう言う風にしてスキー指導員事業をすると、個人事業主になるので、大きな収益を得ることができます。
もちろん、そうしたスキー指導員事業をするには、会社の承認が大前提になることを忘れてはいけません。
一般的には、スキー指導員事業というのは、建設業界がよくやることで、建設投資の減少で、需給バランスが崩れた時などに実施されます。
果たして、スキー指導員事業をする場合、サラリーマンとして、社会保険は会社での加入だけで良いのでしょうか。
スキー指導員事業で、年300万円以上の売上げがある場合には、強制的に事業所得として扱われてしまいます。
また、スキー指導員事業で青色申告の場合は、収支を帳簿に記帳しなければならず、確定申告の際は、損益計算書と借貸対照表まで作成しなければなりません。
そして、赤字の損益通算や、3年間の繰越などがあるのも、スキー指導員事業で個人事業主になるメリットと言えます。

スキー指導員事業については、基本的には、税関係については、会社での調整とは別に、自己申告が必要になってきます。
要するに、狭い建設業界の中で、工事高を奪い合うよりも、スキー指導員事業をすることで、広い世界での売上を確保する方が、より効率的であるということです。
やはり、収入がある程度安定してから、じっくりと、スキー指導員事業に取り組むほうが賢明と言えるかもしれません。

スキー指導員事業をした場合で、年50万円くらいの儲けだと、手間の方がはるかに大きくなるので、それならやらないほうがよさそうです。
しかし、スキー指導員事業をした場合、心配になるのは、社会保険関係で、いわゆる税金の支払いです。
あるいは、スキー指導員事業をする以上、個人事業主としての手続きをしなければならなくなるのでしょうか。