国際山岳ガイドになると、ガイド連盟の加盟国で、その加盟国の法律に反しない範囲において、
全ての山岳ガイドとインストラクター行為ができます。
これはもちろん、 国際山岳ガイドの資格取得にあたっては、
試験を受ける必要があります。
そして、見事に国際山岳ガイドの試験に合格すれば、国内はもとより、
ガイド連盟加盟国において、晴れて山岳ガイドおよびインストラクター行為ができるようになります。

国際山岳ガイドの受験科目免除申請とは


ただ、国際山岳ガイドの科目合格は、第1次試験合格となった時点で、それまでの科目合格での受験免除の権利はなくなるので要注意です。
国際山岳ガイドの第1次試験の合格基準は、受験免除科目以外の受験科目の総点数により判定されるようになっています。

国際山岳ガイドでは、免除科目が3科目ある場合、4科目の総点数の60%かつ40点未満の科目がないことが、合格基準と定められています。
但し、科目合格した国際山岳ガイドの試験科目は永久ではなく、有効期限は3年なので、注意しなければなりません。

国際山岳ガイドの他の資格による免除については、要件に該当すれば、第1次試験の一部科目が免除されます。
経営法務については、弁護士、もしくは司法試験二次試験合格者であれば、国際山岳ガイドの科目免除が適用されます。
国際山岳ガイドの1次試験の試験科目は7科目あり、他の資格によって免除される科目はそのうち4科目のみです。
国際山岳ガイド試験が他と違って優遇されているのは、第1次試験で、一部科目が免除される制度があることです。
経営情報システムについては、技術士、システムアナリスト、アプリケーションエンジニアであれば、免除されます。
免除申請をすれば、その年の国際山岳ガイドの試験で、該当科目が免除されます。

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