国際山岳ガイドになると、ガイド連盟の加盟国で、その加盟国の法律に反しない範囲において、
全ての山岳ガイドとインストラクター行為ができます。
これはもちろん、 国際山岳ガイドの資格取得にあたっては、
試験を受ける必要があります。
そして、見事に国際山岳ガイドの試験に合格すれば、国内はもとより、
ガイド連盟加盟国において、晴れて山岳ガイドおよびインストラクター行為ができるようになります。

国際山岳ガイドの雇用保険の体験談です


基本的に国際山岳ガイドは、雇用保険に入ることはできませんが、商工会議所などでの事業主用の特別積み立てはあります、
国際山岳ガイドが退職をした後は、任意継続は可能ですが、誰からも雇用されていないので、雇用保険には加入できないのです。
1年くらい国際山岳ガイドをしたものの、準備などに明け暮れ、利益が全くない場合、雇用保険の有難さが身にしみます。
こうした場合で、国際山岳ガイドが雇用保険を受給した場合は、職安からチェックが入ることがあるので、要注意です。
そのため、こうしたケースでは、必ずしも国際山岳ガイドが、雇用保険をもらえないとは限りません。
定収入にまでいきつくのは、国際山岳ガイドの場合大変なので、中には、派遣の仕事と並行してやっている人もいます。
しかし、よくよく考えてみると、国際山岳ガイドというものについては、明確な定義というものは存在しません。
国際山岳ガイドが事業を始めるに際して、準備期間に雇用保険を受けるかどうかは、モラルの問題になります。
国際山岳ガイドの準備期間は、原則仕事が見つかったと同じことになるので、雇用保険の受給対象者ではなくなるのが普通です。
そうした場合で、国際山岳ガイドが健康上の理由で退社する際、定額の収入がなくなるので、雇用保険を申請したくなります。
その分が雇用保険に影響することになるので、国際山岳ガイドは、ハローワークに相談しなければなりません。

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