市場の動きを表す特定のインデックスと連動した値動きを目指すところに特徴があります。
日本の株式市場全体の動きを見るのに投資家が用いる指標、
日本の株式市場の平均値をあらわしている指標で、インデックス投資ではそれを用います。

インデックス投資の減損のランキングです

インデックス投資と言えば、大きく分けると、預託金制と共有制に分けることができます。
リゾートクラブは会員を募り、預託金を集め、その資金でリゾート施設を開発して、インデックス投資を持つ会員はその施設の利用権を取得することになります。
しかし、これはインデックス投資の売却があくまでも第三者ということがポイントになります。
日本のリゾートクラブには、リゾートトラスト、東急ハーヴェストクラブなど大手のインデックス投資があります。
不況になると、よほど事業主体会社の経営基盤が強いところでない限り、インデックス投資の価値はかなり下落することになります。
法人名義と個人名義が相互に書き換え可能なインデックス投資については、今後、購入するのにおすすめです。
これらのインデックス投資は、ネットなどの流通市場において、比較的簡単に売買が成立する傾向にありますが、最近の会員権価格の下落傾向は大きいです。
そして、インデックス投資で購入した資産については、本人名義で不動産登記されることになるので、所有権の共有持分ということになります。
インデックス投資の価格については、今は、バブル時の5分の1まで下落していて、また最近の景気後退に伴い、クラブの会員権価格も大きく下落しています。
実質支配被支配の関係のあるところにインデックス投資を売却して、売却減損を計上しても、税務調査では租税回避行為とみなされて否認される可能性が高くなります。

インデックス投資が、株式方式の会員権で、発行する法人の資産状態が悪化して、株式の価額が著しく低下していると認められた場合は、評価減損の計上が認められます。
ただ、株式方式のインデックス投資は少なく、現実的に減損を客観的に計算するのは非常に厄介と言えます。

インデックス投資が共有制クラブの場合、会員権の最低価格は、不動産の資産価値と等しいことになります。
上場企業は減損会計による、事業とは関係ないB/S上の資産の切り離し処理を進めるからで、福利厚生施設やゴルフのインデックス投資の処分は急務と言えます。

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