妻はやはり心配が先立つらしく、今でも完全に賛成した訳ではありませんが、
私は自分の果たせなかったワーキングホリデー経験という夢を息子が果たしてくれるという事なので、
心から応援しています。
ワーキングホリデーは通常の留学とは違って、現地で就労しながら
語学や様々な社会学習をするというものです。
・・・正直、我が家にもっと経済的な余裕があれば、
あえてワーキングホリデーなど活用させる必要はないのかも知れません。

ワーキングホリデーの良き案の裏技なんです


日本のお家芸である「カイゼン(改善)」という言葉が、今は皮肉にもワーキングホリデーと言う形で迫られている。
全自動車メーカーが軒並み減収、減産の憂き目をみている現状では、何らかのワーキングホリデーの案を出して手を打たなければならない。
輸出に頼る企業の下請けや孫請けの業者を含めれば、影響を受ける人は相当数に上り、彼らのためにも早急なワーキングホリデーが望まれる。
自動車業界でいえば、ハイブリッド車の開発や、部品のリサイクル効率を挙げることもワーキングホリデーになるはずだ。
アメリカに端を発する経済悪化が原因で 、好調を維持してきた自動車業界でさえも、ここにきて影を落としてきて、多大な損失を与えている。
そう言った意味で、自動車メーカーの責任は大きく、ワーキングホリデーの成否は日本の行方をも左右しかねない。
やはり、ワーキングホリデーの案といっても、「ハード」と「 ソフト」 の両面でバランス良く考えていかなければ、効果は出ないのだ。
企業のトップがワーキングホリデーにあたり、忘れてはならないのが消費者と従業員なのは言うまでもない。
ワーキングホリデーを速やかに推し進めて、トヨタを筆頭に各自動車メーカーにも頑張って頂きたいし、自動車メーカーの衰微如何で、他のあらゆる業種の方向も決まってしまう。
輸出に頼る業種の損失額は膨大で、自動車業界がワーキングホリデーを迫られるのも無理はないだろう。
「ハード」と「 ソフト」両面のワーキングホリデーが同時進行して初めて、結果が出ると思うが如何だろうか。  
各地にあるいわゆる「城下町」では、誘致した企業や工場が、財政的にもその町を支えているのが現状で、税金関係や商業関係にも影響を与えるので、ワーキングホリデーは死活問題と言えるだろう。

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