ワーキングホリデー経験という夢

ワーキングホリデーで一年間の海外旅行に行く事はとても素晴らしい事ですが、やはり安易な気持ちで実行出来るものではありません。
実際、現地でトラブルに巻き込まれ、志し半ばで断念せざるを得なかった人も少なくないようですからね。
再起してくれて本当によかったなぁっと個人的にも思いますね。
もし本気でワーキングホリデーを実行使用と思われるなら、必ず一度は相談された方がいい団体でしょう。
通称ワーホリ協会と呼ばれていた厚生労働省の外郭団体で、確か中野サンプラザ内に本部を構えていた公益法人です。
ただ、2010年に経営不振から破綻し、その後しばし、国内にはワーキングホリデーを正式にサポートする協会や施設というのはなかったんですよね。

ワーキングホリデーで海外渡航するには、提携国の大使館で、専用のビザを発行してもらう必要があります。
現在、日本とワーキングホリデー協定を結んでいる国は、オセアニアが2ヶ国、ヨーロッパが5ヶ国、北アメリカが1ヶ国、それにアジアが3ヶ国の合計11ヶ国。
その内訳は、オーストラリア・ニュージーランド・イギリス・ドイツ・フランス・アイルランド・デンマーク・カナダ・韓国・台湾・香港です。
オーストラリアやニュージーランド、それにカナダは最も人気の高いワーキングホリデー先ですが、必ずしも全ての人がビザを発行してもらえるとは限っていません。
年間を通して、数多くのセミナーや現地での滞在情報も提供してくれていますからね。

ワーキングホリデーは留学とは違い、現地の生活は全て自分の裁量と資金力で賄わなければなりません。
そのため、ある程度事前に現地の事を調べるとともに、語学力を確保しておかなければ、ワーキングホリデーを成功させるのは難しいのです。
これは日本から海外へ行ったのとは全く逆の例ですが、どうしていいのか、忽ち困ってしまったという話を聞いた事もあります。
それに、ワーキングホリデー期間中には、4ヶ月間現地の語学学校で修学する事も認められています。
それぞれの国にそれぞれの条件や定員があり、そうした条件も、現地の情勢などによって、刻々と変化しています。
故に、日本ワーキングホリデー協会の担う役割は大きく、なくてはならない存在だったのでしょう。
後、当協会が破綻してほどない頃に、元職員が救済措置として立ち上げた日本ワーキングホリデーネットワークというのもあって、こちらも知っておくと何かと便利でしょう。
また、現地にも、同様に何かと頼れる協会や施設は存在しますから、それをバッチリ把握して旅立つのがポイント。
その辺りは、多分ワーキングホリデー関連のブログやサイトで調べれば、比較的容易に分かると思いますよ。